この商品をご覧のお客様は、こんな商品もチェックしています。
- 建物用語図鑑【完全版】
-
価格:3,520円(本体3,200円+税)
【2023年12月発売】
- 4D 建築をわたる4つのディスカッション
-
価格:2,970円(本体2,700円+税)
【2025年07月発売】
- 実務的騒音対策指針 応用編
-
価格:6,050円(本体5,500円+税)
【1987年05月発売】
- 建築物荷重指針・同解説 2015
-
価格:7,150円(本体6,500円+税)
【2015年02月発売】
- 建築物の遮音性能基準と設計指針 第2版
-
価格:8,800円(本体8,000円+税)
【1997年12月発売】

























[BOOKデータベースより]
情報システム技術委員会・建築生産情報小委員会では、1991年の設立以来、建築生産の各段階でコンピュータの利用によって生成され用いられている情報の伝達と共用について、調査・研究を進めてきた。この間にコンピュータとネットワークの急速な発展があった。この環境の進展により、コンピュータデータの伝達と共用も普及し、建築生産の各段階における業務ならびに管理の改善は著しく進展している。しかし、これが真に効果をあげるには、さまざまな視点にたつ整理が必要となってくる。その整理と標準化には、各社が企業内で多くの努力を重ねているが、その企業を超えた整理は、まだ充分進んでいるとは言いがたい。当小委員会では、この問題に着目し、1997年から、建築生産における技術情報の流れWGと建築生産における管理情報の流れWGの2つのワーキンググループで、その整理に着手していた。当初は、WGに参加する企業の間の整理をめざし、調査、討論、分析、整理を行ってきたが、その内容が、次第に各方面から注目されるようになったことから広く公表することとし、1997年後半からまとめる作業に着手した。建築生産における実務技術者を対象に、わかりやすく役に立つ指針作りをめざしている。具体的事例を中心にして解説し、経験者が実務遂行の中で獲得した経験知識を未経験者に広く伝達することを目的にしている。1999年、日本建築学会大会(中国)情報システム技術部門の研究懇談会にこの素案をはかり、多くの識者から貴重な意見をいただいた。この内容を盛り込んで編集したものが、この実務指針である。
第1章 実務指針の目的とこの指針の使い方
第2章 情報技術の現場への適用方法
第3章 現場で使う情報と電子化の方法
第4章 情報電子化と伝達・共用の事例
第5章 解説